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マレーシアがフォーミュラワン(F1)の恒久開催を再び実現するには、年間少なくとも3億リンギ(約120億円)の費用が必要になるとの見通しを、セパン・インターナショナル・サーキットのアズハン・シャフリマン最高経営責任者(CEO)が29日、明らかにした。
アズハンCEOによると、費用にはF1の開催権料に加え、国際大会の開催基準を満たすための国内での準備費用などが含まれる。開催権料は現在、7000万~8000万米ドル(約2億8000万~3億2000万リンギ)と見積もられている。
一方、F1開催による経済効果は投資額の少なくとも3倍に達する可能性があるという。年間3億リンギを投じた場合、国内への経済効果は最大10億リンギに達する可能性があると説明した。
ただ、マレーシアがF1の恒久開催枠を再び獲得するには、開催権料を支払うための財源を確保することに加え、F1年間カレンダーに開催枠が空いていることが条件となる。
アズハンCEOは、政府が現在、国際イベントへの支出よりも国民の生活費や経済的な課題への対応を優先していると指摘。その上で、今回のF1開催によって得られる経済効果などのデータが、将来的な恒久開催を判断する材料になるとの見方を示した。
マレーシアでは10月2~4日、バーレーン・グランプリ(GP)の代替大会として、セパン・インターナショナル・サーキットでF1「ガルフ・エア・バーレーンGP」が開催される予定。今回の大会は単発開催で、SICはまず大会を成功させることを最優先にしている。
アズハンCEOは、今回の開催を通じてマレーシア政府やF1、バーレーン政府など関係者から信頼を得ることができれば、将来的に恒久開催を再び検討する可能性があると述べた。
マレーシアは1999年から2017年までセパンでF1マレーシアGPを開催していたが、2017年を最後にF1カレンダーから外れている。