マレーシア人、ガソリンより食料品価格を懸念　調査で生活費圧力浮き彫り

中東情勢の緊迫化により世界的に燃料価格の上昇が懸念される中、マレーシアではガソリン代よりも食料品価格の上昇を不安視する人が多いことが、最新の調査で明らかになった。 

調査会社ラクテン・インサイト（Rakuten Insight）が実施した「マレーシアの生活費動向調査」によると、回答者の34.4％が「食品や日用品の価格」を最大の懸念として挙げた。一方、燃料や交通費を挙げた割合は22.1％にとどまった。 

この調査は2026年3月16～18日にかけて1,042人のマレーシア人を対象に実施されたもので、ブレント原油価格が1バレル100ドルを超えていた時期に行われた。 

調査では、回答者の86％が自家用車やバイクを利用できる環境にあるにもかかわらず、燃料費よりも食料品価格の上昇が生活への影響として強く意識されていることが分かった。 

背景には、マレーシアでは政府の補助金制度によりRON95ガソリン価格が1リットル1.99リンギットに抑えられている一方、食料品価格には同様の価格抑制策がほとんどないことがある。 

特に鶏肉、食用油、米、ナシレマなど日常的な食品の値上がりを実感する人が多く、家計における生活費の圧力は燃料よりも食費に集中していると分析されている。 

今回の調査結果は、世界的なエネルギー価格の上昇が続く中でも、マレーシアの家庭では日常的な食料品価格の変動が生活への影響としてより強く認識されている実態を示している。