ダンロップ、マレーシア販売網を3割拡大　EV向けタイヤ投入で成長加速

タイヤブランドのDunlop（ダンロップ）は17日、マレーシアで販売店網の拡充や製品ラインアップの強化を進め、中長期的な事業拡大を加速すると発表した。電気自動車（EV）向けタイヤの投入や販売チャネルの拡大を通じ、競争が激化する同国タイヤ市場でプレミアムブランドとしての地位確立を目指す。

同社によると、販売代理店網は2026年5月以降、約150店舗から200店舗超へと30％以上拡大した。全国で販売・サービス網を強化し、より多くの消費者がダンロップ製品を購入できる体制を整えた。

ダンロップは1963年、マレーシアで初めて現地生産を開始したタイヤメーカーとして事業を展開。現在は豊田通商グループの現地販売会社Toyotsu Binter Malaysiaが販売を担い、住友ゴム工業の技術力を背景に、高性能タイヤの普及を進めている。

マレーシアでは乗用車に加え、スポーツタイプ多目的車（SUV）やEVの普及に伴い、安全性や走行性能、コストパフォーマンスを兼ね備えた交換用タイヤへの需要が高まっている。

Toyotsu Binter Malaysiaのマーカス・リム社長は、「マレーシアはダンロップにとって重要な成長市場だ。品質や安全性、性能だけでなく、価格とのバランスを重視する消費者ニーズに応え、プレミアム性能をより多くのドライバーへ提供したい」と述べた。

同社は販売店の拡大に加え、製品ラインアップも拡充する。一般乗用車向け「Blue Response TG」、スポーツ走行向け「SP Sport Maxx 060+」、SUV・ピックアップトラック向け「Grandtrek R/T01」に加え、EV向け新製品「e.Sport Maxx」の投入を予定している。

また、交換用タイヤ市場に加え、新車向け純正装着タイヤ（OEM）事業も強化する。現在、トヨタ、レクサス、いすゞ、マツダ、中国EVメーカーのLeapmotorなどの車種向けにタイヤを供給しており、品質や供給体制の強化を通じて自動車メーカーとの長期的な協力関係を維持する方針だ。

住友ゴム工業のアジア統括会社Sumitomo Rubber Asiaの浅井武彦社長は、「今後はエネルギー効率やウエット性能、静粛性を高める技術に加え、コネクテッドカーや電動化時代に対応する次世代タイヤ技術の開発を進める」と述べた。

ダンロップは今後も販売店網への投資を継続するとともに、マレーシアの道路環境や消費者ニーズに合わせた製品開発を進め、同国を東南アジア市場の重点拠点として事業拡大を図る考えだ。