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マレーシアの航空会社バティック・エアは、燃料価格の急騰を受けて、2026年4月前半の運航便数を約35%削減する方針を明らかにした。中東情勢の緊張によるエネルギー価格の高騰が、世界の航空業界に影響を及ぼしている。
同社のチャンドラン・ムシーCEOが4月1日付の社内メモで示したもので、資源の節約とコスト管理を目的とした一時的な措置としている。削減は4月12日まで続く予定で、その後の状況を見て運航体制を再評価する。
運航削減は路線の廃止ではなく、主に便数の調整によって行われる。例えばクアラルンプール―ペナン線は1日5便から2便へ、クアラルンプール―コタキナバル線は3便から2便へ減らされる。また、カトマンズやパースなどの中長距離路線でも運航頻度を減らし、燃料消費の抑制を図る。
背景には航空燃料価格の急騰がある。S&Pグローバル・プラッツのデータによると、ジェット燃料の平均価格は2月下旬以降ほぼ倍増し、3月27日までの週には1バレル当たり約195ドルと、1カ月前に比べ104%上昇した。燃料費はこれまで同社の運航コストの30~35%程度だったが、現在は50~55%にまで上昇している。こうした状況を受け、同社は社員に対して自主的な無給休暇の取得も募るほか、不要不急の出張や研修の一部を停止する措置を取る。
航空業界全体でも影響が広がっており、マレーシア航空やキャセイパシフィック航空など複数の航空会社が運賃や燃料サーチャージの引き上げを実施している。中東情勢の緊張と燃料価格の変動が続く中、航空各社はコスト圧力への対応を迫られている。