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マレーシア航空は、カタール・ドーハ路線の運休措置を3月20日まで延長すると発表した。中東地域の安全保障状況の悪化を受けた措置としている。
同路線は当初、地域の空域閉鎖の影響により2月28日から運休となっていたが、情勢の不透明さが続いていることから運休期間をさらに延長することを決めた。空域閉鎖は、米国とイランを巡る軍事的緊張の高まりに伴うものとされる。
マレーシア航空の親会社であるマレーシア・アビエーション・グループ(MAG)は声明で、航空会社は安全確保を最優先に、リスク評価や航空当局が発行する航空情報などを踏まえながら運航再開の可否を判断すると説明した。
また、影響を受けた乗客の移動を支援するため、アジアと欧州を結ぶ路線では大型機の投入を増やし、影響地域を避ける代替ルートで運航しているという。
中東情勢の緊張が続く中、航空各社では空域閉鎖や安全上の懸念から、路線の運休や迂回運航などの対応が相次いでいる。